2学部・5学科・コースの一覧です。
埼玉学園大学に着いたよ⚓ 川口市木曽呂にキャンパスがあって、東浦和駅から歩いて15分くらいの場所にあるんだって。学校法人峯徳学園が1972年に創られて、2001年に開学した大学で、いまは人間学部と経済経営学部の2学部4学科、大学院3研究科があるみたいだよ。
「社会で生きる力を養う大学」を掲げていて、保育士・幼稚園教諭・小学校教諭をめざす子ども発達学科や、公認心理師をめざす心理学科、データサイエンスも学べる経済経営学科など、実践的な資格・スキル教育に力を入れているんだって。
就職支援も手厚いみたいだよ。教員やスタッフによる個別指導に加えて、企業人事経験者によるカウンセリングや、ハローワークと連携したキャリアセンターの相談体制があって、学内合同企業説明会には毎年約60社が参加しているんだって。
埼玉学園大学は、教員が一人ひとりの学生と向き合い、各人の個性や資質に即した親身の指導をすることを誇りとしている大学です。そのため入学者に求めるものも、基本的な学力と同じくらい、大学での勉強を通して自分をレベルアップさせようとする向上心、自分を取り巻く状況に広く目を向けようとする好奇心、自分と他者との関係性をしっかり把握できる認識力を重視しています。学びたいという意欲、困難を乗り越えて伸びていける意志と努力、積極性や誠実さといった一人ひとりの資質を「かけがえのない大切な財産」と位置づけ、そうした資質を持つ学生を求めています。多様な形態の入試を実施していますが、選考の基本的なポイントはいずれも「他者との関係性を自覚し、知的向上の意欲を強く持っていること」に置かれています。総合型選抜では経験から学び取る力やコミュニケーション能力、一般選抜では日本語能力(国語)と得意な1教科の基礎学力が問われます。
日本語・日本文学や英語圏文学、日本語学を学ぶ「文学・言語科目群」、歴史・地域文化・心理学を学ぶ「史学・文化・人間心理科目群」、メディア文化論やポップカルチャー・アニメ・ゲーム文化論を学ぶ「メディア科目群」の3群から自由に科目を組み合わせ、人間と社会を多角的に考察する力とコミュニケーション力を養う。図書館司書・博物館学芸員などの資格取得も可能。
臨床・発達・教育・社会・キャリア・神経・知覚など心理学の幅広い専門領域を、1年次から少人数ゼミ(教員1人あたり学生約10名)で学ぶ学科。進路志向に応じて「一般企業」「教育・福祉・医療」「大学院進学」の3つの学びのモデルを用意し、グループワークやロールプレイを通じた実践力の育成にも力を入れる。公認心理師養成に対応する大学院(心理学研究科)への進学も可能。
2023年度に導入された2コース制の一つ。小学校教諭一種免許状の取得を主眼としながら、幼稚園教諭一種免許状・保育士資格もあわせて取得できる。人間文化学科の専門科目を履修すれば中学校・高等学校教諭免許状も目指せる。1・2年次のゼミで教員がきめ細かく履修をサポートする。
2023年度に導入された2コース制の一つ。保育士資格と幼稚園教諭一種免許状の取得を主眼としながら、小学校教諭一種免許状もあわせて取得できる。保育所・幼稚園での実習を通じて乳幼児期の発達支援と幼児教育の実践力を養う。最大3つの免許状・資格を取得できる点が特色。
人間学部は人間文化学科・心理学科・子ども発達学科の3学科から成り、学科ごとに重視する観点が示されています。人間文化学科は、人間や社会をめぐる問題に関心を持って意欲的に学ぼうとする人、日本や世界の文化・歴史・文学・言語に強い興味があり理解を深めたい人、多様な人々とのコミュニケーションを可能にするためにメディアの活用能力を身につけたい人を求めます。心理学科は、人間に対する関心と理解力を持っている人、自分と異なる考えや価値観を持つ人とも良好な人間関係を築ける人、人の心や行動について学ぶにふさわしい倫理観を持つ人を求めます。子ども発達学科は、子どもを愛し子どもの幸せの実現に向けて頑張りたいと思う人、教育や保育に関わる仕事に関心を持ち専門的な知識や実践力を身につけたいと望む人、積極的に人と交流することをいとわない人を求めます。
1年次に経済学・経営学・会計学・データサイエンス・観光航空・スポーツ健康の6分野を横断的に学び、2年次以降は関心や適性に応じて専門分野を選択する学科。資格取得講座を無料で提供するほか、「ビジネス社会と出会うⅠ・Ⅱ」など業界トップ企業の人事担当者から直接学ぶ実践的な科目も用意する。
経済経営学部(経済経営学科)は、向学心を持ち、多面的な好奇心・探求心のある人、経済・経営・会計・データサイエンス・スポーツ健康・観光航空といった専門分野に興味のある人、広い教養と専門知識・技能を身につけて社会で自己の能力を発揮したい人を求めています。入試面でも、商業・情報などの学科やコースを設置する専門高等学校で商業に関する科目において所定の成績を修めた生徒や、簿記検定・情報処理検定・販売士検定などの資格を有する生徒を公募推薦型選抜の対象としており、より高度な専門知識を学ぶ基礎を持つ学生を積極的に受け入れる方針が示されています。