1学部・8学科・コースの一覧です。
新潟工科大学に着いたよ⚓ 「技術の空洞化」への危機感を持った新潟県内の中小企業経営者たちが1990年に設立同盟会を結成し、約500社の企業と新潟県・柏崎市など県内自治体からの浄財130億円超を集めて、1995年に開学した大学なんだって。新潟県柏崎市藤橋にキャンパスがあるよ。
工学部工学科の1学科に5学系8コースがまとまっているのが特徴で、電気電子や建築、機械、食品・環境化学まで幅広く学べるんだ。2026年4月には地域や企業の課題からビジネスを構築する力を養う「地域イノベーションコース」も新設されるみたいだよ。設立の経緯どおり、産学交流会との連携が今も続いているのが伝わってくるね。
就職支援も手厚くて、2026年卒の実就職率は全国5位・新潟県トップだったんだって。産学交流会奨学金「未来応援プログラム」もあって、地元企業との強いつながりが実感できるよ。
建学の精神は「ものづくりの視点を重視した工学教育を通じて、未知の分野に果敢に挑戦する創造性豊かな人材を育成する」こと。求める学生像は3つで、(1)大学の基本理念である「ものづくり」に強い関心があり、生活を支える住まいや機械などの創造に貢献したい人、(2)大学で学んだことを活かして社会で活躍したい人、技術者として修得した知識・技術を社会に還元したい人、(3)大学の特徴を理解し、提供する学習プログラムで学びたい人、複数分野の幅広い知識をもつ技術者を目指す人。入学までに身につけてほしい力としては、知識・技能の面で高等学校の数学・理科・英語の基礎学力を修得していること、思考力・判断力・表現力の面で工学分野の課題について論理的に自分の考えを説明できること、主体性・協働性の面で他の人と協力しながら課題をやり遂げた経験があることを挙げている。
電気工学・エレクトロニクス・電気電子計測・制御工学・電力エネルギーを専門的に学ぶコース。電子回路や生体情報計測、グリーンエネルギーなど実践科目に加えPythonによるプログラミングも習得し、電子機器の設計開発や電力インフラの保守・活用を担う技術者を育成する。
ICT・AI・IoTを軸に、デジタル社会を支える技術を学ぶコース。機械学習・深層学習などAI中核技術、Pythonによるプログラミング、コンピュータアーキテクチャに加え無線・光通信システムの原理も習得し、ソフト・ハード双方の設計技術者や通信機器の開発・整備技術者を育成する。
「デザイン×技術」で建築とまちをつくるコース。CAD・BIM・3DCG・VRなど最新技術を活用した住宅・学校・公共施設の設計、現地調査に基づく都市デザイン、設備・構造面から安全な建築を学び、建築士受験資格取得も見据えゼネコンや設計事務所で活躍する人材を育成する。
「防災×環境」をテーマに、建築の基礎を土台として地震・風雪害など自然災害への都市の対応を学ぶコース。風洞実験やシミュレーションによる都市環境・気候の予測分析、災害に強いまちづくり、地盤・インフラ・防災技術を学び、安心・安全で持続可能なまちを創る人材を育てる。
機械分野の「ものづくり」を幅広く学ぶコース。力学・振動・流体など機械工学の基礎に加え、材料の開発から機械の設計・製作・高精度加工までをCAD/CAMやコンピュータシミュレーションを通じて習得し、機械等の開発・製造技術者や機械保全技術者を育成する。
モノを制御する手法・技術を習得するコース。ロボットアームのプログラミング、センサ技術、機械CAD、自動制御理論などをハード・ソフト両面から段階的に学び、フィードバック制御系の設計力を養う。自動車・鉄道・物流・生産加工システムなど多様な産業でのロボット関連技術者を育成する。
化学・生物学を基盤に、材料・環境・バイオ・食品について学ぶコース。食品化学・環境材料化学・発酵食品学・食品機能学などを2〜4年次に履修し、環境負荷を抑えた持続可能なものづくりの技術を習得。食品・化学系企業の製造技術者や環境関連技術者を育成する。
2026年4月開設。地域や企業の課題から新たなビジネスを構築する力を養うコース。地域ビジネスとマネジメント、地域・産業課題演習や地域イノベーション実習(インターンシップ)、持続可能な社会づくりを学ぶGX概論、ICT・プログラミングの基礎を学び、公務員や企業の企画・技術営業などを目指す。
工学部工学科は、ものづくりへの強い関心をもち、機械・電気電子・情報・建築など複数分野の幅広い知識を身につけて社会で活躍したいと考える学生を求めている。入学までに、工学を学ぶ上で必要な高等学校の数学・理科・英語の基礎学力を身につけていること、工学分野の課題について論理的に自分の考えを説明できること、他の人と協力しながら課題をやり遂げられることを期待している。総合型選抜では面接やプレゼンテーションを通じて関心と主体性を、学校推薦型選抜では面接と調査書を通じて学びへの意欲を、一般選抜では学力試験を通じて基礎学力を評価する。