北海学園大学の学部・学科一覧

1年次は経済学部共通の基礎科目で理論・歴史・政策の基盤を固め、2年次から経済学科に所属。「財政・金融」「経済・産業と政策」「くらしと労働」「国際経済」の4つの科目のまとまり(コース)から関心に応じて専門を深める。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

1年次は経済学部共通の基礎科目を学び、2年次から地域経済学科に所属。「地域経済・産業」「地域づくり」「アジア共生」「自然資源と地域」の4つの科目のまとまり(コース)から北海道経済や地域の課題を掘り下げて探究する。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

経営学科の1コース。人や組織をどう動かしていくかに焦点を当て、経営者志向やリーダーシップを養う。地域企業経営者による講義や「社長に弟子入りプロジェクト」など実践的な学習を通じて学ぶ。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

経営学科の1コース。企業の販売や広告に焦点を当て、データ分析と創造的アイデアの両面から顧客ニーズを研究する。商品開発や営業を志す学生向け。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

経営情報学科の1コース。企業の財務分析と会計専門職スキルの養成を目指し、財務諸表を読みこなす能力を習得する。1年次は経営学科と共通の専門導入科目で基礎を学び、2年次からこのコースに分かれる。昼間の1部のみの設置(2部はない)。

経営情報学科の1コース。組織戦略と情報ネットワーク社会への対応能力を養成し、ITパスポート試験などの知識習得を目指す。情報技術を活かした組織運営を多角的に学ぶ。1年次共通科目ののち2年次からこのコースに分かれ、昼間の1部のみの設置(2部はない)。

経営情報学科の1コース。社会心理学の知見を組織・マネジメントや戦略・マーケティングに生かす力を養い、対人関係を論理的に分析できる力を育成する。人と組織の分析を多角的に学ぶ。昼間の1部のみの設置(2部はない)。

憲法・民法・刑法などの基礎から商法・労働法・国際法まで段階的に学び、法的な判断力を養う学科。司法試験や行政書士など各種資格試験にも対応する。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

1年次は法学部共通の「政治学入門」「現代政治学」などを学び、2年次から政治学科に所属。「政治学基礎講義」「政治学専門講義」「政治学応用講義」と段階的に専門性を深め、NPOインターンシップなど実践的な学びも取り入れる。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

古典や歴史資料の読解を通じて日本文化への理解を深め、外国語運用力もあわせて身につけ、世界に日本文化を発信できる人材を目指す学科。日本語教員の資格取得も可能。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

「言語文化」「思想文化」「歴史文化」「環境文化」の4科目群で英米文化を多角的に学び、言語学・英米文学・ヨーロッパ文化・キリスト教文化・現代メディアまで扱う。TOEICスコア別クラス編成やアメリカ・カナダでの語学研修も用意する。昼間の1部と夜間主の2部があり、働きながらでも同じ内容を学べる。

「維持管理」「防災」「設計・デザイン」を柱に、構造力学・水理学など基礎理論から地震・台風・地すべりへの防災対策、老朽化した社会基盤施設の耐震補強・長寿命化技術までを北海道の地域特性を踏まえて学ぶコース。道内私大で唯一のJABEE認定プログラムを持ち、技術士補相当の資格要件を満たせる。

文理融合型のアプローチで、環境計測学や情報処理・プログラミングを軸に、交通政策やバリアフリーなど都市学の視点も交えながら防災システムの構築から市民合意形成までを学び、環境に配慮したまちづくりを担う技術者を養成するコース。道内私大で唯一のJABEE認定プログラムを持ち、技術士補相当の資格要件を満たせる。

専門科目を建築設計を学ぶ「空間デザイン系」、建築環境・設備を学ぶ「環境デザイン系」、構造・材料・生産を学ぶ「システムデザイン系」の3系列に分け、関心に応じて重点的または総合的に履修できる。数学・物理が苦手な学生向けの導入教育も整え、一級・二級建築士の受験に対応する。

「基礎数学物理」「応用数学物理」「電子」「情報」「応用」の5系統でカリキュラムを構成し、電気・電子回路からコンピュータハードウェア、情報システムまでを基礎から応用まで学ぶ。無線従事者資格や中学数学・高校数学/情報の教員免許取得も可能。

分子生物学・遺伝子工学・生命工学倫理などを学ぶ「生命科学系」と、情報処理・コンピュータアーキテクチャ・センサ情報処理などを学ぶ「人間情報工学系」の2系を柱に、いずれかを重点的に、または横断的に学べる選択制のカリキュラムを編成する。バイオ技術者認定試験や情報処理技術者試験の取得も推奨される。